「精神科専門医」×「労働衛生コンサルタント」 メンタルヘルス不調の予防と対応に強い、戦略的な産業医サポート
当院院長は、精神科医としての臨床経験に加え、国家資格である「労働衛生コンサルタント（2017年取得）」を有しており、企業の安全衛生管理における法的な知識と実務経験を兼ね備えています。
働き方改革の推進や人手不足が深刻化する中、企業にとって従業員のメンタルヘルス管理は最重要課題です。 当院では、単なる「名義貸し」の産業医ではなく、休職・復職の専門的な判定や、高ストレス者への面談、職場環境改善への具体的な助言を通じて、企業の健康経営を実働的にサポートいたします。
【実績・事例】静岡県内企業での導入事例
守秘義務の観点から具体的な企業名は掲載しておりませんが、現在、静岡県内を代表する企業の産業医として、数多くのメンタルヘルス課題の解決にあたっています。
| 業種・規模 | 主なサポート内容 |
| 静岡県内 大手製造業 | 【適正な復職判定の実施】 |
| （上場企業・従業員数1,000名超） | 主治医の診断書だけに頼らず、安全配慮義務の観点から「業務遂行が可能か」を医学的に精査。安易な復職による再発・再休職のリスクを低減しました。 |
| 地域インフラ企業 | 【高ストレス者の早期ケア】 |
| （従業員数 300名規模） | ストレスチェック後の面談指導を重点的に実施。臨床経験を活かした傾聴により、不調の未然防止と適切な医療機関への接続を行いました。 |
| IT・情報通信業 | 【発達特性への環境調整】 |
| （従業員数 100名未満） | 個々の特性に応じた業務配分や上司への指導を実施し、ハラスメントリスクの低減と離職防止に寄与しました。 |
※その他、サービス業、物流業など、多岐にわたる業種での対応実績がございます。
【重要】利益相反（COI）と診療制限について～公正な産業医活動を行うためのポリシー～
当院では、産業医契約を締結している企業の従業員様の「当クリニックでの診療（保険診療）」はお断りしております。
その理由： 産業医は「企業側の立場」で就業判定（働けるかどうかの判断）を行う役割を担います。一方で、主治医は「患者様の立場」で健康を守る役割です。 もし、私が産業医を務める企業の社員様を診察してしまうと、この2つの立場が利益相反（コンフリクト）を起こし、公正な判断ができなくなる恐れがあるためです。
ご受診を検討されている方へ： 勤務先が当院と産業医契約を結んでいるかご不明な場合は、ご予約前に貴社の人事・総務担当者様、または当院受付までお問い合わせください。公正な医療提供のため、皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。
精神科医の産業医を活用するメリット
- メンタル不調の早期発見： 表情や言動の微細な変化から不調の兆候をキャッチします。
- 主治医との連携： 外部医療機関の医師と専門用語を用いたスムーズな連携が可能です。
- 法適合性の確保： 労働衛生コンサルタントとして、労働安全衛生法に基づいた適法な助言を行います。
お問い合わせ
現在、若干名の契約枠がございます。
メンタル対応にお困りの企業様、現在の産業医体制を見直したい担当者様は、お問い合わせフォームよりお気軽にご相談ください。
- 新たに産業医をお探しの企業担当者様
- メンタル不調者への対応や復職支援にお悩みのご担当者様
精神科産業医との連携により、従業員の健康管理体制を強化し、職場の生産性向上や離職防止につなげることができます。
まずはお気軽にお問い合わせください。貴社の職場環境改善に向けて全力でサポートいたします。